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成育科ブログ

2016.06.16

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先週末に千葉県柏市の麗澤大学で開催された 日本人口学会第68回大会 に参加してきたことをご紹介しましたが、午後からの「人口政策の成り立ちを考える ~ Linking Past to Present ~」と題した公開シンポジウムで、一番興味深かった藤田 菜々子先生(名古屋市立大学)」による「戦間期スウェーデンにおける人口減少の危機とミュルダール」のご発表をちょっとだけご紹介します。
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ミュルダールは1930年代のスウェーデンにおける人口減少問題で活躍された経済学者で、実は一人の学者ではなく、夫:グンナー・ミュルダールと妻:アルヴァ・ミュルダールのご夫婦で研究をされていました。以前からスウェーデンの歴史・経済には興味があって、今回ご発表された藤田先生が執筆された「 ミュルダールの経済学―福祉国家から福祉世界へ 」はしばらく前にかじり読みしたことがありました。
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1930年代のスウェーデンは大恐慌の影響で失業率が高く、出生率の低下や移民として他国へ移住する人の増加による人口減少に悩まされていました。こうした時代背景の中でミュルダール夫妻が様々な論を展開していきます。

保守派は国力の維持向上のため人口増加を求める一方で伝統的な家族的・男女役割分担を求めます。一方、人口減少によって生活水準が上がると人口減少を歓迎する人たち(新マルサス主義)もいたそうです。ミュルダールは出生率低下の原因は個人ではなく社会構造にあると考え、出生率の低下は、主として女性の労働市場進出によって生活水準を上げられる状況にあるのに、出産・育児によりそれが不可能になる構造があるから生じていると考えます。この辺の背景や議論はまさに今の日本と酷似していると感じる点です。
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出生率の低下に対し、新マルサス主義では人口減少を歓迎していましたが、ミュルダールは人口減少は中長期的には総需要の減退に結びつき、失業・貧困をもたらすと考えました。これは後にケインズが発表する「人口減退の若干の経済的帰結」の中でも同様のことが述べられており、経済政策としてはケインズにも先んじていたのだそうです。
本著の方によれば「人口政策は、個人の自由と言う民主主義の規範を損ねることなく、私的態度にどう影響を与えるかとという視点から論じなければならない。<中略>「個人の生活スタイルを強制的に過去に戻すことはできないのであり、「家族は国家への服従ということではなく、自らの幸福のために子どもを持つべき」と記されています。
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そして、政策提言としては、消費の社会化、中でも出産・育児に関わる消費の社会化を主張し、すべての子ども・家族へ無料の公共サービスを提供することを求めました。ミュルダールは基本的に現物給付へのこだわりが強かったそうです。そして、これらの中心となっている考えは、「育児は国家全体の責任であり、両親のみの責任ではない(本著より引用)」と言うものでした。
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かなり大雑把なダイジェストではありますが、あらゆる議論が今の日本の議論とそっくりそのままであることに驚きを禁じ得ません。しかも、他国の話ではあっても、歴史的に今の日本と同じような議論がなされていた国があり、それを克服した歴史もまたあるにも関わらず、全く同じ議論をやり直ししているのがあまりにも愚かしくも感じました。

今回のご発表をお聞きしていて、しばらく前に話題となったベストセラー 水野和夫氏「資本主義の終焉と歴史の危機」 のことを思い出しました。

当時のスウェーデンと今の日本との違いは経済のグローバル化なのではないかと思います。水野氏によると資本主義に「死期」が迫っており、それを示すのが利子率の低下なのだそうです。資本主義とは利潤を得て資本を増殖させることを基本的性質としていることから、利潤率が極端に低いと言うことは、すでに資本主義が資本主義として機能していないことを示すのだそうです。 資本主義とは「周辺」たるフロンティアの拡大により「中心」が利潤を上げて資本が自己増殖するシステムと定義されています。「もっと先へ」と「空間」の拡大を続けてきましたが、発展途上国の実物経済による「地理的・物的空間」ではもはや高い利潤率を上げることができなくなり、ここで「電子・金融空間」と言う新たな「空間」を作りだし延命を図ったと言います。この過程の中で新たな「周辺」として、今度は国内にも、例えば米国で言えばサブプライム層や日本で言えば非正規社員を出現させたと言うことのようです。しかし、このような「フロンティア=狩り場」も限界を迎えてきていると言うのが水野氏の論と理解しています。

水野氏の本を読んだ感想で「 資本主義の終焉と歴史の危機」を読んで 狩猟型から農耕型へ 」を書きましたが、「フロンティア=狩り場」が限界に達した今、結局はミュルダールのような考え方にまた戻らざるを得ないのではないかと言うのが経済も人口も素人の独り言です。

現代日本でもっともっと注目されるべき経済学者だと感じました。演者であり著者である藤田 菜々子先生のますますのご活躍を祈っております。

(文責 成育科 網塚 貴介)

2016.05.21

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新生児医療連絡会30周年記念誌 に続いて、おもに元新生児科医の先生達がNICU退院後の赤ちゃん達を支援されている「 赤ちゃん成育ネットワーク 」の会報が届きました。こちらにも「NICU便り」として寄稿させていただいたのでご紹介させていただきます。
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本文中でも述べましたが、「成育科」とは言ってもまだまだ手探り状態・暗中模索と言うところですので、先人の諸先生からいろいろと教えていただければと思っています。

(クリックすると拡大表示されます)

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以下、本文です。

平成16年11月に当院に総合周産期母子医療センターが開設され、昨年の11月で開設からちょうど丸10年を迎えました。
青森県は乳児死亡率が戦前から全国最低レベルで、2001年に当院にNICUが設置されて以降、県内全体でこれを改善しようと言う気運が盛り上がり、総合周産期母子医療センター開設を機に県内の超低出生体重児の当院への集約化が始まりました。救命率の向上に伴うNICUの病床不足に際しては、状態が安定した児を地域周産期センターへの後搬送によって受け入れていただくなどの施設間連携も徐々に形成されました。現在では県内で出生するほぼ全ての超低出生体重児が当院へ集約され、またその退院先も自宅退院は全体の約4割にとどまり、残り6割は地域周産期センターへ後搬送されています。こうした県全体の取り組みの成果として、昭和後半から常にワースト5位に低迷した周産期死亡率の5年平均値は直近の平成22~26年では上から9位と、遂に上位群の仲間入りを果たしました。
一方、超低出生体重児の救命率が向上するなかで消化管穿孔や脳室内出血などの重篤な合併症の発生率は決して満足行くものではありませんでした。こうした合併症を減じるため、平成23年以降は神奈川県立こども医療センターへの国内留学・研修により治療方針を全面的に見直しました。その結果、治療成績は大幅に改善し、新生児臨床研究ネットワーク(NRN)の2011年の成績では粗死亡率で全国77施設中トップの成績となり、さらに2013~2014年には、超低出生体重児58例中、死亡、重度脳室内出血、在宅酸素がともに2年連続ゼロと言うレベルにまで至りました。
この10年間、本当に色んなことがありました。かつての医師派遣元であった札幌医科大学小児科からの医師引き上げによる医師不足の時期は本当にいつ潰れてもおかしくありませんでした。現在の当院NICUがあるのは多くの出会いの中での「奇跡」としか言いようがありません。
青森県の新生児医療は当院が県外から医師派遣を受けていたため、結果として診療によって得られたはずの経験知を県内に還元できず霧散させてしまいました。他県を見渡しても、総合周産期母子医療センターへの医師派遣を県外大学に依存する地域の多くは現在も人材育成でご苦労されているところが多いのではないでしょうか?地域医療の発展には、患者さんと医師の動きを一致させ中核施設での研修を県内の医療に還元すること、そして自らの弱みを客観的に認識し常に進化し続ける姿勢の両者が不可欠であると、この10年で学びました。
しかし、課題はまだ山積しています。本県の新生児医療はこれまで極めて高かった乳児死亡率の改善を目指して政策医療の一環として整備されてきました。しかし、NICUから退院した児に対する支援はまだまだ手薄です。政策医療として行ってきた医療は結果的に「助けっ放し」になってしまっているとさえ感じています。
新生児期から発生する後障害は極めて多岐に渡り、その支援体制の構築もまた一筋縄ではいかないことを日々痛感しています。もはや、新生児医療の片手間でできる仕事ではないと考え、2016年度からは新生児科から独立し「成育科」を立ち上げることとなりました。
個人的には、これを機に新生児医療を離れ、今後は「成育科」に専念し、NICU退院後のフォローアップを中心とした様々な支援体制の構築に力を注いでいきたいと考えております。とは言うものの、ほとんど手探りの状態でもあり、「赤ちゃん成育ネットワーク」の諸先生からのご助言をいただければと思っております。今後ともご指導の程を何卒よろしくお願い申し上げます。

(文責 成育科 網塚 貴介)

2016.05.20

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先日、 新生児医療連絡会 が創立から30周年を迎えたとのことで刊行された記念誌が送られてきました。
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新生児医療連絡会では東北地方代表としての役員をかれこれ10年ほど努めさせていただきました。新生児医療連絡会では特に医師不足とベッド不足が深刻だった頃、医療政策の決定過程など世の中の仕組みをたくさん学ばせていただきました。ここでの仕事にはとてもやりがいを感じており、また人一倍思い入れも強かったところもありましたが、この春の「成育科」への異動を機に役員の職からも降ろさせていただきました。この記念誌刊行がちょうど個人的にも新生児科医を辞める時期と重なったこともあり、今後の新生児医療を担っていく「次の世代」の皆さんへのエールとして、その思いを書かせていただきました。ある意味「新生児科医としての遺言」みたいなものかな?とも感じています。

本文中にも述べていますが、これからの新生児医療はこれまでの患者過剰と医師不足に喘いできた時代とはまた全く異なった問題を抱えることになるだろうと思います。これまで以上の難題解決のためには今の30代、40代の世代の先生方の力が必要です。困難を乗り越えてさらなる発展を遂げることを心より願っています。

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以下、本文です。

新生児医療連絡会創立30周年を心よりお祝い申し上げます。今日の新生児医療体制が形作られたのも先人の諸先生によるご努力があってこそと思います。その恩恵で育った世代の一人として心より敬意を表します。またこの歴史ある本会で、かれこれ10年も幹事の末席に加えていただいたことは本当に光栄に思います。
我々の世代は新生児医療黎明期にご苦労されてきた諸先生の背中をみて育って参りました。しかし、現在の若手の先生方にとっては、もはや今の新生児医療体制も空気のように感じられている方も多いのではないかと思います。
この10年程、世間的には少子化が進行し将来の人口減少も懸念される中、低出生体重児の出生数だけは増加すると言うパラドクスの中にありました。2008~2009年にかけてはNICU不足が社会問題化しマスメディアでも頻繁に取り上げられました。こうした背景からNICU適正病床数見直しに伴う整備費関連予算もかなり出されました。新生児医療に携わっている側からすれば病床不足なのだから当然と考えがちですが、これも本会が中心となり全国の先生方のご協力の下、国に対して説得力あるデータを出せたからこそなし得たことだと思います。
一方、この低出生体重児出生ラッシュは人口動態統計を見る限りそろそろピークを過ぎつつあります。全国の低出生体重児出生数は2006~2007年がピークでした。低出生体重児の出生数を母親の5歳階級年齢別にみると、実は出生数のピークであったこの頃でさえ、35歳未満の母親から生まれた低出生体重児はすでに減少局面にありました。それでも低出生体重児が増え続けたのは35歳以上の母親からの出生数が急激に増加し、それが下支えしていたからでした。
今後、我が国の女性人口は団塊ジュニア世代をピークとしたボリュームゾーンの高齢化に伴い、35歳以上の出産可能女性人口さえも減少局面に入ります。低出生体重児の出生数は5歳階級年齢ごとの女性人口×出生率×低出生体重児出生率の総和によって求められます。全出生の95%以上は20歳以上の母親から出生し、20年後の20歳はすでに生まれていますので20年後までの女性人口は極めて正確に推計可能です。ここで、現時点の女性人口あたりの低出生体重児出生率を元に今後20年間の低出生体重児出生数を試算したところ、今から10年後には低出生体重児出生数は平成初期の水準に戻り、20年後には極低出生体重児の出生数は年間6000人を下回るという結果となりました。
ここでさらに大きな問題が控えています。若年層の大都市圏への流出による地方における出生数の加速度的な減少です。過去20年間の都道府県別総出生数の減少率は、トップが秋田県で青森県がそれに続き、上位5県は宮城県を除く東北5県で占められます。青森県の出生数は過去20年間でちょうど40%減少し、2009年に1万人の大台を割り込んで以降、その5年後の昨年には9000人をも下回りました。お隣の秋田県は6000人を切ってしまい、一番少ない鳥取県では年間4500人しか出生数がありません。これがさらに減っていくわけですから、今後、こうした出生数減少の激しい地域では人材育成さえ困難になるのではないかと懸念しています。
一方、人口が流入する側の大都市圏では、恐らく今後もしばらくは現在とそう大きく変わらない状況が続くのかも知れません。こうした背景の違いが今後さらに鮮明化することは、地方と大都市圏における問題意識の乖離さえも産み出して行くのではないかと懸念します。
これまでは低出生体重児の増加が危機的と言うことで厚生労働省に対しても強気の姿勢で臨むことができましたが、これからの世代の先生方は患者総数が減る時代を生き抜くための知恵を持たなければなりません。古来より、戦は領土拡大をしている時よりも「撤退戦」の方が難しいと言われます。これからの新生児医療はまさにこうした「撤退戦の時代」に間もなく直面します。
冒頭で、あえて「空気のように」と申し上げましたが、今我々が働いている新生児医療体制はなんの努力もなく維持できるものではありません。ましてや、これからは恐らくこれまで以上に困難な時代を迎えるのではないかと思います。これを乗り越え、さらなる発展を遂げるには、まずはこの新生児医療連絡会に所属する各施設の諸先生ひとりひとりが参加意識を持って望むことが何よりも大切です。都会か地方か、施設の大小、大学か一般病院か、そんなことは一切関係ありません。日本の新生児医療がどうして行ったら良いのか?どうあるべきなのか?本会会員ひとりひとりが真剣に考え、そしてその叡智を結集していただきたいと思います。若い次世代の先生方の力こそがこれからの難しい時代を切り拓く鍵となります。
本格的な少子化が進行するであろう次の10年後には私たちの世代でさえもう定年です。今の30代、40代の先生方の台頭を心から期待するとともに、その若手の台頭を歓迎する新生児医療連絡会でこれからもあり続けて欲しいと願っています。

(文責 成育科 網塚 貴介)

2016.04.20

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先日、東奥日報夕刊の明鏡欄に、医療的ケアを要するお子さんを持つお母さんからの投稿が掲載されていました。

 「医療的ケア児」を知っていますか?
病気や障害のため、たん吸引や人工呼吸器などが必要な子どものことです。
このような子供は保育園や幼稚園に入園することがほぼできません。
「命に関わるから」
「看護師が足りないから」
「前例がないから」
と断られます。
わが子もその一人です。

◇ 多くの子供が保育園や幼稚園に入園し、音楽やお友達とふれあい、心を育てます。
また親は就労が可能になります。
しかし、わが子には保育園や幼稚園という選択肢すらありません。
年齢にあった教育や刺激を受けられぬままの日々。
唯一通園できそうな保育園は母子同伴が条件。
仕事をすることは不可能になり、経済的に苦しくなります。

◇ 医学は進歩しているのに、福祉や制度は見直されず古いまま。
その負担は全て家族が背負う現状です。
実際にどれだけの医療的ケア児がいるのか、県や市は把握していますか?
育てるどころか、将来を絶望視している家族もいることを知っていますか?
共働きで子育てをしたいです。
いつまで泣き寝入りをすればいいのでしょう・

◇ 医療的ケア児を付き添いなしで預けられる保育園や幼稚園が、一つでもできないものでしょうか?
どうか取り組んでいただけませんか?
それともすでに取り組んでいただいていますか?
どこに相談したらいいのでしょう?
関係機関からの具体的な回答をいただければ幸いです。

(青森市・医療的ケア児の母)

医療的ケアのお母さん (Custom)

この現実は、このブログでも何度か取り上げてきました。

昨年3月には東奥日報で「医療措置必要な我が子 どう育てていけば・・・」「受け入れ施設なく 母苦悩」と題して医療的ケアを要するお子さんのお母さんが同様の問題を抱えていることが紹介されました。
2015.03.06 障がい児を持つ母親が子育てしながら働ける社会を

Kamekai記事 (Custom)

この他にも
今年のデーリー東北や、
2016.03.01 青森県の赤ちゃん死亡率、改善傾向 浮かぶ新たな課題

昨年11月の青森朝日放送でも
2015.11.22「続・赤ちゃんを救え〜助けられるようになった小さな命」

同様の問題が取り上げられています。

このお母さんの投稿にもあるように
医学は進歩しているのに、福祉や制度は見直されず古いまま。
その負担は全て家族が背負う現状です。

この現状の責任はお子さん達を助けてきた私たちにもあると日々感じています。

この現実をもっともっと多くの方に知ってもらうことで、ギリギリで頑張っているお母さん達が少しでも希望が持てるような施策が早期実現されることを心から望みます。

(文責 成育科 網塚 貴介)

2016.03.01

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昨日アップしたデーリー東北の記事をスキャンしたので再度アップします。

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ブログ更新情報

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