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成育科ブログ

2016.07.28

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東奥日報夕刊の連載 「知ってほしい赤ちゃんのこと」 は今週月曜日が34回目でした。 今回も前回・前々回に引き続いて、東奥日報明鏡欄に医療的ケア児のお母さんからの投稿が(2016年4月20日) の明鏡欄への投稿に関連して、前回ご紹介した横浜市の 能見台こどもクリニック の小林拓也先生が取り組まれている「メディカルデイケア」をどのようにしたら拡げることができるのか?に関して述べてみました。

実は、今回の原稿に関してはちょっとした裏話があります。

先日、青森市内で青森県小児科医会が開催されたのですが、そこで医会の会長である 河内小児科内科クリニック の河内暁一先生から小児在宅医療に関して少話題提供して欲しいとのお話しがあり、そこで横浜市の能見台こどもクリニック の小林拓也先生が取り組まれている「メディカルデイケア」に関して「今は青森県では補助がないのでおそらく難しいと思いますが仮にこのデイケア事業に対する収益が黒字化できるようになれば、参加して下さる先生はいらっしゃいますか?」と言う形でご紹介させていただきました。

すると、それからしばらくして、青森市内の開業の先生からお電話があり「もし収益面での心配がなくなるなら協力したい」とのご連絡が入りました。既に原稿締め切りは過ぎてはいましたが、それでもまだ修正可能なギリギリのタイミングでしたので、急きょ、この原稿中に「財政的問題さえ解決できればデイケアに協力したいと言う、県内のクリニックの先生もいらっしゃいます」との一文を加えることができました。

この一文を加えることができたことは、連載記事としても大きな意味があったと思いますし、また先日の大阪の議員さん達にも、ご協力いただけるクリニックの先生が実際にいらっしゃることをお示しすることができた点でもその意義は大きかったように思います。

いろんな意味で、人と人とが絶妙なタイミングでつながってリレーのようになった、個人的にはとても感慨深い回となりました。これを気に少しでも事態が好転していくことを願っています。

第34回目 (Custom)

以下、本文です。

前回は、横浜市の小児科診療所「能見台(のうけんだい)こどもクリニック」にある「メディカルデイケア」の施設を紹介しました。
この施設には、重症心身障害児のお子さんたちが日中預けられており、医療機関なので治療も可能で、体調を崩しやすい医療的ケア児の預け先として、とても優れています。しかし、医療的ケアを要する重症心身障害児のお母さんが、安心して働けるようになるための全ての答えになっているわけではありません。それはなぜでしょうか?
この施設の小林拓也院長先生に聞くと、「結果的に働けているお母さんはいるけれども、就労支援と銘打つのは個人のクリニックには荷が重すぎます」とのお返事でした。
この施設の医師は小林先生お一人なので、就労支援を銘打つと休むことさえできなくなります。実際にほとんど休みのない生活だそうで、裏を返すと母親の就労支援は、それだけハードルが高いと言えます。
そして、さらに重大な問題があります。
この施設には、これまでにも多くの見学者がおり、自施設でも取り入れようと試みた先生が何人もいたそうですが、多くが途中で断念されています。
理由は、国が現在定めているデイケアの報酬だけでは人件費を賄えず、赤字になってしまうからです。辛うじて続けられている施設でも、他の事業の黒字分で穴埋めしているのが実情です。小林先生の施設では、国の定める報酬に上乗せした補助を横浜市が出しているため、安定した運営ができています。つまり、行政からの支援なしに重症心身障害児のデイケア施設の維持は極めて困難なのです。実際に財政的問題さえ解決できればデイケアに協力したいという、県内のクリニックの先生もいらっしゃいます。
医療的ケアを要する重症心身障害児のお母さんが安心して働くためには、まず、デイケア施設への経済的支援が不可欠であること。そして、支援によって施設数の裾野を広げ、ある程度の規模を持ったネットワークを構築することが、お子さんの預け先の安定的供給に必要なのでしょう。
さらに、これまでの障害児への支援策は、家族の負担軽減を目的とはしていながら、「どこまで軽減できたか?」の評価もなければ、地域ごとの比較すら困難な状態にあります。障害児支援の充実度指標の一つとして、障害児の母親の就業率あるいは失業率が評価されるべきと考えます。
一方で、障害児・病児を持つ母親が働くことへの抵抗感を持つ方もいらっしゃるかもしれません。子どもを育てるのは親の努め、子どもの具合が悪い時に母親がそばにいるのは当然。確かにそうかもしれませんが、そこで思考停止してしまっていないでしょうか?
「わが子には保育園や幼稚園という選択肢すらありません。仕事をすることは不可能になり、経済的に苦しくなります。医学は進歩しているのに、福祉や制度は見直されず古いまま。その負担は全て家族が背負う現状です。共働きで子育てをしたいです」(一部略)
先日の明鏡欄に投稿されたお母さんの言葉です。夜間に何度も痰の吸引を行い、続けて何時間も寝ることもできない生活をしているのでしょう。それでも働きたいと訴える、その覚悟は並大抵のことではありません。障害があっても家族そろって暮らしたいからこそ、在宅医療を選択しているのです。
その思いを「親の努め」と一蹴してよいのでしょうか? 昔ながらの価値観でお母さんたちを縛り付けるのは、もうやめるべきではないか? それが成熟した社会のあり方ではないかと思うのです。
現在、政府は「すべての女性が輝く社会づくり」を掲げています。障害児のお母さんの就労問題は、このスローガンの根幹に関わる問題でもあります。その解決に本腰を入れられるか否かが、「女性が輝く社会」の本気度を示す試金石となり得るのではないかと思います。

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小児在宅2 (Custom)
女性が輝く社会 (Custom)

(文責 成育科 網塚 貴介)

2016.07.24

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この週末は毎年恒例の「小さく生まれた赤ちゃんとご家族のつどい」を開催しました。今回は4歳以上のお子さんを対象にしており、4歳未満のお子さんは10月に開催予定です。
昨年のこの会(2015.9.12 小さく生まれた赤ちゃんとご家族のつどい(4歳以上)) は9月でしたが、就学相談のことを考えるともっと早い時期の方が良いのでは?と言うことになり、今年は7月開催としてみました。
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4歳以上の会では毎回、学校関係、特に特別支援教育に詳しい先生をお招きして就学に際しての情報提供を行うようにしており、今回は青森市教育委員会就学指導室の山下先生にお話ししていただきました。これまでは机と椅子のスクール形式だったのですが、今回は椅子は使わずに町内会館みたいな感じでお話しを聞いていただくことにしてみました。なんかこの形の方が距離感が近くなる気がします。
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山下先生のお話の後は、小グループに分かれての交流会を行いました。その間、お子さん達は保育士さんや看護師さん達と一緒に作成活動を行っていて、お子さん達の部屋に戻ったらびっくり!巨大な「Products」が完成していました。
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つどいの後の集合写真です。

(写真は一部ぼかしてあります)

(写真は一部ぼかしてあります)

ご家族が帰られた後には、これも恒例のスタッフ反省会を行います。ここでの反省点をまた次回に活かしていきます。
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ところで、この「Products」はこのままではもったいないので、院内のどこかに掲示したいのですが、これは現在検討中です。
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参加されたご家族の皆さん、スタッフの皆さん、ありがとうございました。

(文責 成育科 網塚 貴介)

2016.07.23

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昨日は弘前大学小児科の伊藤教授をお迎えして、毎年恒例の当院の研修医の先生方への小児科説明会を行いました。説明会と言っても堅苦しものではなく、ざっくばらんにいろんな疑問にお答えしたり、小児科としての取り組みの説明などをお食事をしながらしました。今回は当院研修医が9名と現在NICU研修中の学生さんお一人の合計10名という過去最高の参加者数となりました。

最初に伊藤教授から簡単に小児科としての取り組みをご説明していただいた後、新生児科の方は池田先生に説明してもらいました。
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特に今回は女性の先生が多いこともあり、ワークライフバランスのことなども話題に上ります。個人的には女性医師の場合、小児科医は子育て経験が診療にも活かせるので、仮に育休を取ったとしてもそれ自体がキャリアのロスになるわけではないですし、また逆に小児科医としての知識と経験が自分自身の子育てに活かせるという、仕事とプライベートが相互に好影響を与えあうことのできる職業なのではないかと考えています。その点はかなり真剣に耳を傾けてくださったように思います。診療科の決定は一生の仕事を決めることですので、しっかり考えて今後の決定に少しでも役立って欲しいと思っています。
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伊藤教授ならびに参加された皆さん、お疲れ様でした!

(文責 成育科 網塚 貴介)

2016.07.22

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今日は公明党大阪府議会議員団の皆さんが当院のNICUと成育科の視察のために当院までお越し下さいました。

「なぜ大阪の議員さんが青森まで?」と思われる方がほとんどと思いますし、私自身も今回の視察の打診を頂戴したときには驚きました。実は当科のこのブログをご覧になってご興味を持って下さったそうで、周産期医療にとどまらず 小児在宅医療に関して東奥日報で連載している内容 に関して関心を持たれたとのことでした。

NICUの方のご案内は池田先生にお願いして、現状に関して説明してもらいました。
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青森県の周産期死亡率が集約化によって顕著に改善した経緯をご説明し、その上で死亡率が低下したことで、助かったお子さん達に様々な後遺症があり、こうしたお子さんに対して十分な支援が行き届いていない現状に関してお話しさせていただきました。
都道府県別周産期死亡率5年平均値と全国順位 (Custom)
医療福祉教育 (Custom)

そして、中でも小児在宅医療の問題に関しては、今や共働きが当たり前の時代に、お子さんに障害があるために働けないことは経済的不利益が大きすぎること、さらには「女性が働く」と言うことに関して根本的に考え直さなければならない時代になっているのではないかと言う点に関して、 東奥日報明鏡蘭への投稿 を通じてお伝えしました。
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赤ちゃんを産むお母さんの平均年齢は初産ですら30歳を超えており、第2子以降も全て平均すると、大卒としても約10年ぐらいの社会人としてのスキルがあるはずで、それがお子さんに障害があった時点で、それまでのスキルを水泡に帰してしまわざるを得ないと言うのは、いくら医療費の削減に貢献しているとしても、社会全体としては非常に非効率なことをしているのではないかと思います。
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そして、さらには政府は「全ての女性が輝く社会」をスローガンに掲げています。このスローガンの本気度を計る上でも障がい児のお母さんが働けるまでに支援を充実できるか否かが一つの目安になるのではないかと思います。
女性が輝く社会 (Custom)

ただ、それではどのようにしたらこの問題を解決できるか?と言うのが、具体策がまだまだ見えていないのではないか?おそらくはこうした問題を解決するためのヒントを探るために、わざわざ遠路青森までお越し下さったのではないかと感じました。

そして、その答えは先日来ご紹介している横浜市の能見台クリニックの小林先生の取り組み( 6月8日 メディカルデイケアとは?~横浜・ケアハウス輝きの杜 ) に尽きるのではないかとお伝えしました。

重症心身障害児のお子さんは全国各地にいらっしゃいます。いずれにしてもデイケアの充実が必須なのですが、これが例えば大きな都市にある障害児施設だけにデイケア施設が整備されても、大きな街へのアクセスが困難なご家族はその恩恵を受けることができません。その点で、こうしたクリニックで例えば数人でも預かってくれるようになれば、クリニックは全国各地にありますので、これはものすごく大きな変化が起きるのではないか?、そしてそのためにはデイケアに対する報酬が現行制度ではまだまだ不足ですので、まずは経済的支援が不可欠であり、さらにはクリニック内にそうしたスペースを作るにもコストがかかりますのでイニシャルコストに対しても支援があれば、急激に支援の輪を拡大させることができるのではないかと言う現在の考え方をお伝えしました。
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議員の皆さんは本当に終始真剣に耳を傾けて下さいました。そして、口々に「はるばる青森まで来た甲斐があった」と仰って下さいました。今回の視察が障がい児を育てていらっしゃるご家族への支援に少しでもつながってくれることを心から願っております。

公明党大阪府議会議員団の皆さん、この度は本当にありがとうございました。心より御礼申し上げます。
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(文責 成育科 網塚 貴介)

2016.07.21

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今回の学会ではポスター発表も出していました。約10年ぶりとなるGCU(NICUの後方病床あるいは回復期病床)における「一人飲み」に関するアンケート調査結果の報告です。
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GCUにおける「一人飲み」に関しては、10年前に全国の新生児医療機関を対象にアンケートを行ったところ、過半数の施設が多忙時に看護師さんが赤ちゃんを抱っこして授乳させることなく、下の写真のようにコットに寝ている赤ちゃんの横に哺乳瓶を立てかけて飲ませると言う行為が行われていることが明らかになりました。
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昨年、約10年ぶりに再調査したのが今回の発表です。
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結果は、過半数は切ったものの、それでも半数近くの施設で「一人飲み」が行われていることが明らかとなりました。
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これをGCUにおける夜勤看護師さんの配置と「一人飲み」との関係を10年前の結果と比べてみると、まず一見して分かるのがこの10年間でGCUにおける看護師配置がかなり改善していることです。かつては看護師さん一人あたりの病床数が平均で9~10床程度でしたが、今回は6床がダントツに多くなっています。これは平成22年の診療報酬改定で新設された「新生児治療回復室入院医療管理料」の影響が大きいのではないかと思われます。この「新生児治療回復室入院医療管理料」では看護師さん一人あたりの病床数は6床までと定められています。ただ、看護体制が改善しているとは言っても、国際的にみるとこの看護師さん一人あたりで6床と言うのもまだ手薄な方に属していることも事実です。
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「一人飲み」をしなければならない理由のトップは「後方病床における看護師1人の受け持つ患者数が多すぎるから」で、これは10年前と同じです。この理由を眺めていると、GCUで働いている看護師さん達の「悲鳴」を感じてしまいます。
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この「一人飲み」を止めるためにはどうしたらいいか?の問いに対しては「法的制限を設ける」がこれもまた10年前と同様にトップでした。ただ、今回はファミリーセンタードケアの観点から、ご家族が一緒にいるスペースに関しても聴いてみました。この止めるための対策の中に「家族と一緒に過ごすための空間」と言う回答も1/3以上の施設で挙げられていました。
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医療法施行規則によると、入院患者さんの病室面積は個室だと6.3㎡、2人以上の部屋だと4.3㎡が必要とされていますが、小児のみの病室の面積はその2/3で良いことになっています。大部屋で4.3㎡の2/3と言うと2.9㎡ですので、畳で言えば1.6畳程度と言うことになります。
昨日のランチョンセミナー の話とも重なりますが、ご家族で過ごすことが前提となっていないこの面積要件が「一人飲み」の原因の一端になっているのではないかと思います。しかし、これも昨日と同様に、入院中であってもこどもは親子で一緒にいる権利が 子どもの権利条約 に定められていますので、この面積要件自体が条約違反と言えるのではないかと言う気もしています。

看護体制は10年前よりかなり改善したとは言え、手薄な施設はまだまだ数多く存在します。

10年前のこのアンケート結果は、かつてあちこちのメディアで取り上げられたり、さらには「 医療現場の危機打開と再建をめざす国会議員連盟第一回シンポジウム 」で発表させていただいたりと、いろいろありましたが、結果的にこのアンケートで何かが動くと言うことはありませんでした。下の図はこの「医療議連シンポジウム」の際に配付した資料です。

(クリックすると拡大表示されます)

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周産期医療が大きく変わることになったのは、これから間もなく起こったいわゆる「たらい回し」事件からNICU不足がクローズアップされ、その整備の一環として上述の「新生児治療回復室入院医療管理料」もまたこの流れの中で認められました。こうした整備のお陰でGCUの看護体制もかなり改善はしましたが、それでもまだ「一人飲み」を止めるまでには至っていないようです。

ただ、以前は単純に看護師の配置不足のみをその原因として考えていましたが、昨日のFamily Integrated Care の観点から考えると、単に看護師の配置のみを議論するのではなく、入院中の赤ちゃんがご家族と一緒にいることを阻んでいるのは、むしろこの面積要件の方なのではないかと言う気もしています。ご家族がいつも一緒にいることのできるスペースが確保され、ケアの主体者が看護師からご家族に変わっていくこともまた、この「一人飲み」を回避するためのもう一つの対策のようにも思います。

「一人飲み」とファミリーセンタードケア

このどう考えてもケアの両極にあるようなものが、実はかなり密接に関係しているのではないかと言うのが今考えているところです。

今回のアンケート結果もまた、しっかりと論文化しなければと思っています。

(文責 成育科 網塚 貴介)

ブログ更新情報

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2015.04.13
弘前で小児科地方会~患者情報とビッグデータ
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2015.04.09
東奥日報連載14回目 子の障がいと母の就労
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2015.04.04
新年度
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2015.03.31
年度末の風景
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東奥日報連載13回目 少子化対策に欠ける視点
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2015.03.08
持続可能な周産期医療体制の構築のための研究
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2015.03.06
障がい児を持つ母親が子育てしながら働ける社会を
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2015.03.05
東奥日報連載12回目 付き添いの建前と現実
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2015.02.28
福島県NICU情報交換会
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2015.02.24
青森市産婦人科医会
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2015.02.23
信州フォーラム旅日記~ファミリーセンタードケア
図2
2015.02.22
信州フォーラム旅日記~一体型EtCO2アダプタの開発

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