2014.03.17

昨日に続き、その後の記事をご紹介していきます。
「青森県の乳児死亡率を改善させよう」
県内関係者が一丸となり取り組み、更には平成16年に念願の総合周産期母子医療センターが開設されることも決まりました。青森県周産期シンポジウムが毎年開催され、どうしたら良くなるのかが熱く議論されたりもしました。そうした中、平成16年の乳児死亡率が前年のワースト2位から大幅に改善されたと、翌年の6月に大きく報道されました。


しかし、本県の各死亡率は単年で評価できるものではないことを以前から指摘していましたので、改善したからと言って単年で喜んでいる場合ではないことも、この頃、頻回に強調していました。
以下の記事もそうした方向性を踏まえて書かれたものと思います。

こうした劇的な改善の背景には、当院にNICUが開設されて以来進めてきた超低出生体重児の集約化があります。平成15年の乳児死亡45例のうち、実に超低出生体重児が22例を占めており、中でも当院以外での死亡例が14例ありました。これが翌年の16年には当院以外での死亡例が3例まで11例減じ、その結果、超低出生体重児死亡例の総数も同じく11例減少しました。この頃こそが本県における超低出生体重児の集約化が完成された時期と言えます。

一方、こうした乳児死亡率改善の報道と相前後して、かつて当院小児科への医師派遣元であった札幌医大のある北海道では、「北海道内で小児科医が不足しているのに、道立大学である札幌医大がなぜ県外に小児科医を派遣するのだ」と言う声があがるようになってきていました。当時の北海道新聞では以下のような大々的な記事が掲載され、ここから私たちにとっての想像を絶する苦難の時代が幕を開けることになります。

こうした道新記事に呼応するように、東奥日報でもこうした問題が出ていることを報じていただきました。

乳児死亡率が改善したと喜んでいたのもつかの間、「大幅改善も医師不足懸念」この記事の見出し通りの展開が待ち受けていました。

これからしばらくして、いわゆる「たらい回し」問題が大きな社会問題化したことによって、ここから当科ははからずも「全国で最も医師不足が深刻な総合周産期母子医療センターのNICU」として様々なメディアに取り上げられていくようになります。